ジムを法人契約するメリットは？経費計上する際の条件も解説
コラム
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企業が従業員の健康管理を経営課題として捉え、改善に取り組むことを“健康経営”といいます。
健康経営の施策を模索するなかで、スポーツジムの法人契約を検討されている方もいらっしゃるかもしれません。
そこで本記事では、スポーツジムを法人契約するメリットを、経費計上する際の条件とともにお伝えします。
節税対策も念頭に入れながら、法人としてのスポーツジムの契約をお考えの方は、ぜひ最後までご覧ください。
法人契約とは
法人や労働組合などの団体においてさまざまなサービスを契約することを、法人契約といいます。
契約した法人の従業員や団体に所属している個人とその家族は、リーズナブルにサービスを利用したり、サービスに関連した特典を受けられたりします。
法人で主に契約されているのは、企業活動や福利厚生に関するサービスです。
例としては、業務で社用車や自家用車を運転する場合には車両ロードサービスを、出張や営業が多い場合には航空会社やホテル、タクシー会社と法人契約することが挙げられます。
なかには、賃貸物件や携帯電話などを法人名義で契約することもあります。
また、福利厚生の一環としてスポーツジムやゴルフ場などと法人契約を結ぶことも可能です。
スポーツジムを法人契約すると、法人が支払った費用で従業員だけではなく、その家族も割引価格または無料で利用することができます。
このように、企業活動における効率化や経費削減、従業員の生活を豊かにする福利厚生の充実を目的に、サービスの法人契約が行われています。
スポーツジムと法人契約するメリット
スポーツジムの法人契約には、従業員が個別で契約する場合とは異なる魅力があります。
ここからは、スポーツジムと法人契約すると得られる6つのメリットを紹介していきます。
メリット①ワークライフバランスを実現できる
法人契約を結んでスポーツジムの利用を促すと、従業員が仕事と私生活の双方を充実させることができます。
ワークライフバランスとは、性別や年齢を問わず、仕事と私生活を調和させることです。
仕事では短時間で成果を上げられるようになり、私生活においては、充実した時間のなかで新たなアイデアが生まれ企画・提案の幅が広がるといった相乗効果が見込めます。
仕事と私生活のどちらも満たすことによって、好循環を生み出すことを意図しているわけです。
企業側がスポーツジムの利用を通して、運動習慣をつけることを促せられれば、ワークライフバランスが実現するきっかけを与えられます。
運動の時間を確保するために業務の効率が上がり、身体が引き締まることで自己肯定感が向上すると、業務へのモチベーションが高まることが期待できるでしょう。
このように、企業側が運動習慣を促す仕組みをつくることで、業務の効率化や従業員のモチベーションアップといったワークライフバランスの実現につながります。
メリット②社内のコミュニケーションが活性化する
従業員が業務外でコミュニケーションをとる機会をつくれることも、スポーツジムを自社で契約するメリットです。
法人契約したスポーツジムを社内で共有すれば、ほかの事業所や部署の垣根を超えた従業員同士の交流の場となります。
たとえ同じプログラムを利用していなくても、スポーツジムが共通の話題になることもあるでしょう。
スポーツジムの利用を通じて、人間関係が良好になることで従業員が積極的に意見や相談できる環境を整えられ、業務の円滑化も図れます。
業務でトラブルが起きた際も、普段からコミュニケーションをとっていることで迅速な対応につながります。
さらに、オフィスから離れた場所で、普段あまり接することがない従業員同士で意気投合すれば、新たな企画やプロジェクトが生まれるかもしれません。
従業員数の多い企業や、他部署間の交流を課題に感じられている場合は、スポーツジムの法人契約を検討されてみてはいかがでしょうか。
メリット③従業員の健康増進につながる
スポーツジムを法人契約すると、従業員の健康増進が見込め、自社で負担する医療費も削減できます。
運動習慣が定着すれば、従業員の筋力や体力が向上し、転倒や怪我の予防、肩こりや腰痛の予防・解消にもつながります。
また、健康を増進するうえで忘れてはならないのが、従業員のメンタルケアです。
メンタルが不調になると重要な決定事項を判断できなくなったり、普段の何倍もの時間を業務に費やすようになったりと、本来の業務遂行能力を発揮できなくなります。
体調不良につながれば、欠勤や遅刻が増えていくことも考えられるでしょう。
運動のなかでも特に筋力を日常的にトレーニングすれば、幸せを感じるホルモンであるセロトニンが脳内で分泌され、メンタルケアに役立てられます。
これは、感情のコントロールを司るセロトニンに精神を安定させる作用があるためです。
スポーツジムの法人契約によって運動する習慣を促すことで、従業員の健康が増進すれば離職率が低下するだけではなく、業務の生産性向上やリスクマネジメントも期待できます。
メリット④従業員の満足度が向上する
スポーツジムの法人契約によって、従業員の満足度の向上も見込めます。
先述の通り、ワークライフバランスの促進や社内のコミュニケーション活性化、従業員の健康増進によって、従業員の企業に対する評価を総合的に上げることができるでしょう。
従業員が企業に期待するポイントとしては、単に労働環境や給与だけではなく、プライベートの時間を充実させる機会が与えられているのかということも含まれます。
HISグループが2023年6月に実施した調査によると、従業員が福利厚生に求めるものとして、休暇や健康に関連するものが上位を占めていることがわかりました。
なかでも、仕事とプライベートのバランスを重視し、日頃の疲れを解消する時間に次いで、健康に対する制度の充実が求められています。
また、従業員の満足度が上がれば、付随して定着率も向上するかもしれません。
福利厚生の一つにスポーツジムの利用を追加することで、従業員からの評価を獲得でき、それが定着率や平均勤続年数の向上につながれば、採用時のアピール要素にもなります。
参照元：HISグループ「職に就いている20代から60代の社会人を中心に福利厚生に関するアンケート」
https://www.his-j.com/corp/column/era-welfare/
メリット⑤人材の確保につながる
福利厚生として法人契約しているスポーツジムが利用できることを掲げれば、新たな人材の確保にもつながります。
これは、求職者の企業選びの一つの軸として福利厚生が重要視されているためです。
福利厚生にどの程度関心があるのかを尋ねた2023年のマイナビの調査では、「勤務地・仕事内容・給料と同程度関心がある」と63.4％の就活生が回答したことがわかりました。
この結果から、就活生にとって福利厚生の内容が、労働条件の大きな要素である仕事内容や、勤務地に引けを取らないくらい関心度が高い要素となっていることが伺えます。
また、「企業を選ぶときに注目するポイント」をベスト3まで選択することを求めた調査では、給与や賞与などの待遇を抑えて「福利厚生」が1位となっています。
特別休暇や家賃補助にくわえて、スポーツジムを会社の福利厚生として利用できることをアピールすれば、他社とも差別化でき、採用活動の強化も図れるわけです。
参照元：マイナビキャリアリサーチLab「2024年卒大学生活動実態調査（4月）」
参照元：マイナビキャリアリサーチLab「学生就職モニター調査（5月）」
メリット⑥節税効果がある
スポーツジムの法人契約は、福利厚生費として経費で計上することが認められているため、節税対策にもなります。
通常、企業の売上にかけられる税金額は、売上から事業活動の利益を得るために支払った経費を引いた金額を利益とし、法人税率をかけて算出します。
つまり、福利厚生費が経費となれば、そのぶん利益額が減少し、支払う税金額が少なくなるのです。
どの費用を福利厚生費にするのかには、法律上規定はありません。
健康診断や慶弔見舞、従業員の慰安を目的としたお花見、社員旅行、給湯室や休憩室においてあるコーヒーにかかる費用など、事業者が自由に決められます。
ただし、経費計上するには税務署から福利厚生費として認められることが前提となるため、条件はしっかりと確認しておきましょう。
条件の詳細は、次項でお伝えします。
スポーツジムの法人契約の費用を経費計上する際の条件
前述した通り、スポーツジムの法人契約にかかる費用は、税務署からの許可を受けられれば福利厚生費として経費計上することが可能です。
許可を受けるためには、条件に沿って契約費用を支払ったことや、従業員が利用している証拠を残してスポーツジムを法人契約したという事実を明確化する必要があります。
以下で3つの条件の詳細をご紹介します。
条件①すべての従業員に提供すること
スポーツジムの法人契約にかかる費用を福利厚生費として計上する一つ目の条件は、すべての従業員が利用できることです。
役員や一部の従業員のみに提供されるものに発生する費用は、福利厚生費としては認められません。
そのため、全従業員がスポーツジムを利用できる環境を整える必要があります。
就業規則に記載したり、従業員の入社時に説明したりすることで、すべての従業員が利用可能であることを周知しましょう。
条件②法人名義で契約すること
スポーツジムを法人名義で契約することも、契約にかかる費用を福利厚生費として計上する条件の一つです。
福利厚生費は従業員に支出した費用であるため、事業主自身やその家族に使った支出は、福利厚生費として計上することはできません。
ただし、個人事業主でも家族以外の従業員がいる場合には、該当する従業員のために支出した費用は福利厚生費に含めることが可能です。
なお、企業がスポーツジムの利用にかかる費用を従業員に現金で支給し、従業員がスポーツジムへ費用を直接支払う場合は給与扱いとなります。
従業員が自身で契約して利用料金を支払った場合も、経費として認められない可能性がありますので、企業側が直接契約するようご注意ください。
条件③従業員の利用状況を管理すること
節税するうえでは、従業員のスポーツジムの利用状況を管理することも条件に含まれます。
利用状況が把握できていない、またはスポーツジムの利用者があまりにも少ないと、税務署から認められない場合があります。
万が一、福利厚生費として計上したあとに、利用している従業員がいない、または少人数であることが発覚すると、ペナルティを課されることもあるため注意してください。
そういったことを避けるには、法人契約したスポーツジムを実際に従業員が利用している事実を残すことが重要になります。
ほかの条件がそろっていても、利用者数が確認できなければ福利厚生費として認められないこともあるため、領収書の保管や利用者数の記録などを入念に行いましょう。
従業員の誰がいつスポーツジムを利用したのかがわかる利用記録を作成できていれば、実際に全従業員が利用できる環境が整えられていることを示せます。
スポーツジムと法人契約する流れ
スポーツジムと法人契約する流れは、個人で契約するときと大きな違いはありません。
具体的な利用開始までの流れは、以下の通りです。
スポーツジムで法人契約する際の手順
- スポーツジムへ問い合わせる
- 見積もりの作成を依頼し、内容を確認する
- 契約を締結する
- 従業員へ契約内容を周知する
- スポーツジムの利用を開始する
個人での契約時と異なる点は、スポーツジムに問い合わせる際に予算を伝え、見積もりを作成してもらうことです。
見積書に記載されている料金とプランの詳細を確認し、要望があればプランの変更を相談しましょう。
また、スポーツジムの契約後は、従業員の利用状況を確認することも大切です。
利用開始から1か月ほど経過しても、予想より利用状況が悪ければ、従業員が利用しない原因を把握して対策を講じる必要が出てきます。
プランの変更を検討したり、利用を促進する取り組みを実施したりすることで、無駄なコストの削減が可能です。
このように、スポーツジムを法人で契約する際には、予算内に費用が収まるのかということだけではなく、コストパフォーマンスを考慮することも求められます。
法人契約できるスポーツジムを選ぶポイント
いざ、法人契約するとなると、どのスポーツジムにすればよいのか迷ってしまうかもしれません。
ここでは、自社に合ったスポーツジムを選ぶ際に押さえておきたい、5つのポイントをご紹介します。
ポイント①従業員の健康への関心度を確認する
従業員の健康状態や運動する頻度を把握しておくと、ニーズに合わせたスポーツジムを選定することにつながります。
健康状態については、健康診断の結果をもとに生活習慣病やその予備軍の割合、BMIの分布から、運動する頻度については運動習慣者率の推移で現状の傾向をつかめます。
データが手元にないときは、健康保険組合と連携して情報を入手するのがおすすめです。
スポーツジムへの需要を確かめるためには、「福利厚生としてスポーツジムを利用できるなら、活用するか」と、従業員へアンケートの回答を求めるのも一案です。
また、あらかじめ法人契約できる候補を絞ったうえで、どのスポーツジムなら利用したいかを選択してもらえば、従業員が興味のある施設を把握できます。
ポイント②自社に合った立地・規模を探す
従業員の居住地や転勤の有無、出社スタイルなど、自社に特化した立地や規模も、利用者を増やせるスポーツジムを見つける際のポイントの一つです。
全国に店舗を展開しているタイプや、特定の地域に店舗がまとまっているローカルチェーン、交通量の多い道路沿いにあるロードサイド型など、スポーツジムの店舗規模は多様です。
転勤が多い企業であれば全国展開しているスポーツジム、テレワークを実施している企業ならローカルチェーンなど、従業員が気軽に通える店舗規模を検討しましょう。
また、スポーツジムでは、総合フィットネスクラブやパーソナルジム、24時間営業しているトレーニングジムなどさまざまな種類が展開されています。
従業員の健康状態や興味関心、勤務時間も考慮すれば、日常的に通ってもらえるスポーツジムを選択することができます。
ポイント③実際に店舗を利用する
スポーツジムの法人契約を検討されているご担当者さまが実際に店舗に足を運ぶのも、自社に合ったスポーツジムを選ぶうえで有効です。
見学や体験利用する際にチェックするポイントとしては、利用方法や設備、利用者と従業員の雰囲気などが挙げられます。
なかでも、ほかの利用者に関しては入念に確認することが肝心です。
客層が自社の従業員とあまりに異なっていると、せっかく契約しても通ってもらえない可能性があります。
初級者から上級者まで幅広く通うことができるのか、女性専用エリアが用意されているかなどを確認し、従業員が抵抗なく通いつづけられるスポーツジムを見極めることが大切です。
また、スポーツジムへご担当者さまが赴いてどのようなサービスがあるのかを確認すれば、社内に周知する際に実体験を通じて魅力を説明することができます。
ポイント④料金プランを確認する
実に多様なスポーツジムの料金プランも、選定においては外せない確認事項です。
主な料金プランを以下の表にまとめましたのでご覧ください。
スポーツジムの料金プラン一覧
| 料金プラン | 詳細 | メリット | デメリット |
| 月額固定型（会員制） | 法人とスポーツジムが契約し、スポーツジムを利用する際に、一定の月額を支払う | 月額の利用料金が固定されているため予算の計上が簡単にできる | 利用者がいなくても支払額が変わらない |
| 従量課金制 | 法人とスポーツジムが契約し、利用者数や利用頻度に応じて、スポーツジムから請求される | 利用者数に合わせた費用を支払える | 金額が固定されていないため、予算を計上しにくい |
| チケット制 | 法人がスポーツジムの利用チケットを一括購入し、従業員へ利用権限を付与する | 予算の計上が購入時の一回で済む | 契約期間内に使用しなければ、チケットが無効になる |
| 福利厚生サービス利用型 | 法人と福利厚生企業が契約し、従業員は特典としてスポーツジムを利用できる | スポーツジム以外にも、飲食店やレジャー施設などの特典サービスを利用できる | スポーツジムの利用がほかの特典に埋もれてしまう場合がある |
このように、料金プランによって支払い方法や利用方法が異なりますので、自社の従業員数と予測される利用頻度に応じて選択肢を絞りましょう。
ポイント⑤初心者でも簡単に利用できるかを確認する
これまでスポーツジムに通った経験がない方や運動する習慣がまったくなかった方が、安心して利用できるサポートがあるのかという点も、選定時に重要なポイントです。
総合スポーツジムであれば、多種多様な器具が設置されており、ヨガやピラティスなどスタジオで参加するメニューも豊富です。
しかし、初心者の場合は気軽に利用方法を聞けるスタッフがいなければ、せっかく利用できる設備を有効活用できなくなってしまいます。
トレーニングマシンの正しい方法がわからないと、なかなか効果が出ないことにくわえて、最悪の場合怪我を負うおそれもあります。
そのため、自社の従業員に初心者が多い場合は、正しい使い方やフォームをスタッフから教えてもらえる、充実したサポートが用意されている施設を選びましょう。
法人会員制度があるおすすめのスポーツジム7選
自社に合った選び方を押さえていただいたうえで、法人会員制度があるおすすめのスポーツジム7選をご紹介します。
VERUS
はじめにご紹介するのは、スタジオ面積が日本最大級の複合型フィットネスジムVERUSです。
栃木県宇都宮市を中心に店舗を構えており、法人契約する場合は月額制とチケット制のどちらかをお選びいただけます。
VERUSには、健康維持から本格的な身体づくりまでご活用いただける設備が満載です。
4つの大型スタジオでは、ピラティス・美尻トレーニングなどの目的に応じた、プロのインストラクターによるレッスンが24時間受け放題です。
トレーニングマシンにおいても、有酸素マシンやペンチプレス、プレートロードなどを幅広く取りそろえ、飽きずに楽しく運動を続けられる環境を整えています。
また、初めてスポーツジムを利用する方には、無料レッスン“パーソナルレクチャー”をご用意しております。
セキュリティロックがかけられる女性専用エリアや無料の託児所も完備しているため、男性の目が気になる方、またはお子さまがいらっしゃる方もお気軽にご利用ください。
chocoZAP
定量的な利用分析レポートで導入の効果を確認したい場合は、chocoZAPの法人向け福利厚生サービス“chocoZAPステーション”がおすすめです。
chocoZAPは、RIZAPが運営する“１日５分のちょいトレ健康習慣”を推奨する無人ジムです。
トレーニング中の服装は自由で、靴も履き替え不要なため、会社帰りや休憩時間などの好きなときに好きなだけ身体を動かせます。
スタッフが店舗にいないジムではありますが、“chocoZAPアプリ”を介して、トレーニングマシンや脱毛マシンなどの正しい使い方を動画で閲覧できます。
くわえて、会員に無償で提供されるヘルスウォッチ・体組成計をアプリと連携して身体の変化を記録できるので、従業員の利用率や効果測定を確認することが可能です。
ほかにも、RIZAP ENGLISHやRIZAP GOLFなど、RIZAP関連の8ブランドの利用が特典として含まれています。
すき間時間に負担なく通えることから、従業員へ運動習慣を定着させることを後押ししたい企業に適しています。
エニタイムフィットネス
海外・国内出張の多い企業の法人契約にご検討いただきたいのが、店舗数世界No.1のエニタイムフィットネスです。
世界29か国に店舗があるエニタイムフィットネスは、日本国内に1,100店舗以上、すべての都道府県にあります。
国内はもちろん世界中の店舗を利用できるため、出張や旅行先でもいつもと同じ環境で身体を動かせます。
セキュリティ・安全対策も万全で、世界共通の専用セキュリティキーで解錠するため、会員以外は施設内に入ることができません。
スタッフがいない時間帯もありますが、約20台の防犯カメラと緊急呼び出しボタンにくわえ、全店舗にAEDが設置されているという徹底ぶりです。
また、初心者にはスタッフがマシンの使い方を案内する無料のファーストオリエンテーションが用意されており、有料で個別のメニュー作成やマンツーマン指導も受けられます。
ただし、法人契約に対応していない店舗が一部ありますので、事前に希望する店舗にご確認ください。
コナミスポーツクラブ
コナミスポーツクラブを契約すると、従業員のご家族も全国各地のスポーツジムとホテルや、レジャー、グルメなど約6,000個もの提携施設のメニューが割引価格となります。
法人契約では、継続的にフィットネスを楽しみたい方向けの“月会費プラン”と、初めての方や定期的に通えない方向けの“都度利用プラン”の2つから利用方法を選べます。
コナミスポーツクラブの魅力は、総合型スポーツクラブのトップランナーとして多様な事業やスクールを展開し、50年以上の長い歴史を通じて蓄積されたノウハウです。
蓄積されたノウハウを凝縮したメタボ対策や体質改善などのダイエットプログラムは、毎年約7,000名以上が活用しています。
スタッフが常駐しているため、運動に不慣れな方でも安心して利用でき、利用実績も定期的に報告されるので安心です。
なお、マシンジムやスタジオ、プール、サウナ・お風呂などの温浴施設は、90分1,100円で体験することができます。
メガロス
首都圏をはじめ、大阪・愛知・静岡に店舗を構えるメガロスは、一人ひとりに合わせた効果的な指導と週100本以上のプログラムがあるフィットネスクラブです。
利用回数100回から無制限まで契約可能な“年間契約プラン”と、各エリア店舗を優待価格で使用できる“大規模法人様向けプラン”の2種類から法人契約する方法を選べます。
従業員数1,000名以上の企業が契約できる大規模法人様向けプランでは、ライフスタイルに合わせて、月会費利用・都度利用・オンライン利用を選択することが可能です。
「効果が出て、継続できるフィットネスクラブ」をコンセプトとするメガロスでは、会員専用のワークアウトアプリ“メガロスアプリ”で運動習慣を維持できます。
ワークアウト管理や体組成データの推移の記録、健康増進のための食事記録、インストラクターによる運動メニューの紹介など、個人に特化した健康を維持する機能が備わっています。
GOLD’S GYM
世界最大級のネットワークをもつフィットネスクラブGOLD’S GYMには、日本トップクラスのインストラクターが実施する、約50種類以上のスタジオプログラムがあります。
法人契約する際は、チケット方式と会員証方式の2種類の方法から、全店舗利用できる“マスター会員”、利用店舗を限定した“レギュラー会員”のいずれかを選択できます。
マスター会員であれば無料のインターナショナルパスポートの発行によって、海外のGOLD’S GYMを1年間14回まで利用することが可能です。
また、全6回の初心者トレーニング説明会では、トレーニング内容・効果の説明や過去の運動歴の確認、目標の設定などをカウンセリングします。
カウンセリングをもとに、健康状態の確認からトレーニングマシンの実技まで行う手厚いサポートを受けられます。
なお、直接店舗に行く時間がなくても、各店舗のホームページ内にある動画で簡単に施設を見学できますので、ぜひご活用ください。
LAVA
ヨガを希望する従業員が多い場合には、特別価格で通えるホットヨガスタジオLAVAの法人会員サービスを利用しない手はありません。
一般の利用客と同様に、運動量や難易度、効果によって30種類以上のプログラムを自宅や職場付近のLAVAスタジオで受けられます。
プログラムは従業員自身で選択できるため、ヨガを初めて体験する方でも無理せず心地よく、レッスンの効果を感じられるので安心です。
プログラムの予約はスマホの専用アプリで簡単に取れて、予約の確認やキャンセルもスムーズにできるため、忙しいビジネスパーソン向きのサービスといえます。
また、本格的なキックボクシングやマシンピラティス、ハンモックのような専用の布を使ったフローティンヨガなどを体験することもできます。
なお、LAVAの利用方法はチケット方式で、月4回まで使用できるライトなチケットから、フルタイムで全国どこでも通えるチケットまで、使用頻度によって選ぶことが可能です。
法人名義でスポーツジムを契約すると節税やワークライフバランスの充実につながる
今回は、スポーツジムを法人契約するメリットを、経費計上する際の条件とともにお伝えしました。
法人契約したスポーツジムを福利厚生として提供することで、従業員のワークライフバランスの実現や、社内のコミュニケーションの活性化が見込めます。
法人名義で契約することにくわえ、すべての従業員にスポーツジムの利用を提供し、利用状況を管理することによって、福利厚生費として認められれば節税対策もできます。
VERUSは、栃木県宇都宮市を中心に展開しているフィットネスジムです。
セキュリティカードを共有することで月に何度でも利用できる法人契約も承っておりますので、社内の健康増進や従業員満足度の向上を目指す方は、ご検討ください。
